藤井 厳喜
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「今年の夏も暑いから地球温暖化は本物だ」そう思っているなら、この話を聞いてほしい。藤井厳喜が東京大学名誉教授・渡辺正氏との対談を通じて明かすのは、CO2地球温暖化論がなぜ非科学的なのか、グリーンランドという地名が証明する地球の気候変動の歴史、そして毎年4〜5兆円もの国家予算が「効果ゼロ」の施策に消えているという衝撃の現実だ。さらにその背後には、環境主義という仮面をまとった国際共産主義運動という構造がある。「CO2を規制するには共産主義社会にするしかない」この論理が腑に落ちた瞬間、環境問題のニュースが全く別の顔を見せてくる。
地球は誕生以来、暑くなったり寒くなったりを繰り返してきた。氷河期には北半球の大部分が雪と氷に覆われ、石炭紀には巨大なシダ植物が茂り、現在より二酸化炭素濃度がはるかに高かった。グリーンランドという地名は、かつてそこが文字通り「緑の大地」だった中世の気候を示している。藤井が指摘するのは、この複雑な気候変動のメカニズムはいまだ科学的に解明されていないという事実だ。大気の動きは複雑系であり、単一の原因で結果が決まるような単純なシステムではない。それにもかかわらず「人間が出したCO2だけが温暖化の原因」という単純な図式が世界に広まったのはなぜか。そこには科学ではなく、政治的な意図がある。
CO2削減のために日本が毎年費やしている予算は4〜5兆円規模にのぼる。藤井はこれを「何の効果もない二酸化炭素削減のために使われている」と断言する。日本はすでに1980年代までに大気汚染・水質汚染・土壌汚染といった本来の環境問題のほとんどを解決してきた実績がある。本物の環境保護とは全く異なる「CO2削減という名の経済規制」に巨額の予算をつぎ込むことで、国民の税負担は増え、経済成長にブレーキがかかる。トランプ政権がパリ協定から離脱した判断を「賢く大胆な決断」と評価。日本も同じ方向に舵を切るべきという主張の背景には、この財政の無駄遣いという冷厳な現実がある。
藤井が最も重要な視点として提示するのが、地球温暖化論と共産主義の関係だ。CO2排出量の総量を規制するということは、使えるエネルギーの総量を規制することと同義だ。そしてエネルギーの総量を規制すれば、経済成長は止まる。資本主義は経済成長を前提とするシステムであるため、成長が止まればシステム自体が破綻する。さらに言えば、CO2排出量を本気で総量規制しようとすれば、経済活動全体を国家がコントロールする統制経済、すなわち共産主義社会にするしかない。ソ連崩壊後、共産主義者たちは「環境問題」「平和運動」「LGBTQ」「人権」という仮面をまとい、自由社会の解体を着々と進めてきたと分析する。その戦線の1つが地球温暖化論だという視点は、見逃すには重すぎる。
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グリーンランドは、なぜ「緑の土地」という名前なのか
地名が証明する気候変動史と「今年の夏が暑い」が証拠にならない理由
「効果ゼロ」に消える日本の国家予算
環境問題をすでに解決した日本が、なぜ今も無駄なコストを払い続けるのか
「地球を救え」は、自由社会を壊す合言葉だった
CO2規制が共産主義体制を必然的に要求する論理の正体
「CO2の総量規制は共産主義社会にするしかない」という論理展開は、初めて聞いた時は飛躍に聞こえました。しかし順を追って聞くと、これ以上ない論理的な帰結だとわかりました。エネルギーの総量を規制するということが、そのまま経済の規模を規制することになるという話は、当たり前なのに誰も言いません。グリーンランドがかつて本当に「緑の土地」だったというエピソードは、地球の気候が人間の営みとは無関係なサイクルで動いてきたことを、地名1つで証明していて印象的でした。毎年4〜5兆円が効果ゼロの施策に消えているという数字と合わせると、これは環境の話ではなく財布の話でもあると実感しました。
国際政治学者。ハーバード大学大学院博士課程修了。日本のマスメディアでは決して報道されない、欧米政府が扱うレベルの政治・経済の動向、そして市民レベルの情報も踏まえて、文化、思想、宗教など多方面から分析し未来を的確に見抜くその予測能力は、内外の専門家から高く評価されている。
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