藤井 厳喜
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「CO2を減らせば地球が救われる」そう信じている人に、藤井厳喜は問いかける。その根拠を、あなたは本当に確かめたことがあるのか？と。今回紹介するのは、東大名誉教授・渡辺正先生と藤井が行った対談講座「地球温暖化の嘘」の内容だ。渡辺先生が科学的データで CO2原因論の嘘を解体し、藤井が社会科学の視点でその謀略的背景を読み解く。「二酸化炭素ゼロで人類は生きていけない」その意味が、最後まで読めば必ずわかるはずです！
対談講座の中で渡辺先生が示すのは、大気中のCO2濃度は現在わずか0.04パーセントに過ぎないという事実だ。それが0.03パーセントから0.01パーセント増えただけで地球全体が温暖化するという議論は、科学的に証明されていないと藤井は解説する。そもそもCO2は植物の光合成に欠かせない原料であり、温室農業では意図的にCO2濃度を高めて作物を育てている。「CO2をゼロにしろ」と叫ぶデモを藤井が目撃したエピソードは笑えない現実だ。150年で1.5度の温暖化も、地球の長い歴史の中では無数に繰り返されてきた変動に過ぎず、その原因を人間活動のCO2だと断言できる根拠はどこにもない。ノーベル賞受賞者2名を含む1609人の科学者が「気候に緊急事態は存在しない」と声明を出したことも、ほとんど報じられていない。
この対談講座の内容が今こそ見るべきだと藤井が強調する理由の一つが、2024年パリオリンピックだ。選手村にエアコンがなく、各国が自費でクーラーを持ち込む事態。CO2削減を優先するあまり調理に使う火が制限され、生焼けの肉が選手に出された。さらに1923年から遊泳禁止のセーヌ川で強行されたトライアスロンでは、選手が次々と体調を崩した。マクロン大統領は「セーヌ川は安全だ」と自ら泳いでみせると宣言しておきながら、直前で逃げた。藤井はこれを「カルトで国際イベントをやるとこうなる」と一刀両断する。渡辺先生との対談で示された警告が、現実として世界の舞台で可視化された瞬間だ。
渡辺先生が科学的にCO2原因論の嘘を証明する一方、藤井が対談講座で踏み込むのはその社会科学的な背景だ。排水・排ガス規制はあくまで「質の規制」であり、工場や車の稼働量そのものは制限しない。だがCO2規制は「総量規制」であり、エネルギーの使用総量を国家が管理する統制経済に直結すると藤井は断言する。自由経済が行き詰まった時に「社会主義しかない」という方向へ誘導するための仕掛けとして、CO2排出論が設計されているというのが藤井の結論だ。年間40兆円規模とも言われる日本のCO2削減予算が、経済成長のブレーキとして機能している現実を、この講座は鋭く照らし出している。
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CO2は毒ではなく「食料の原料」だった
0.04パーセントの数字が示す、地球温暖化論の科学的な嘘パリオリンピックが晒したCO2カルトの末路
エアコンなし・生焼け肉・汚染河川。理想が現場を壊す瞬間CO2規制は「環境保護」ではなく「統制経済」への道
総量規制が資本主義を死滅させる左翼謀略論の全貌
CO2が食物連鎖の大本だという話は、確かに中学の理科で習ったはずなのに、いつの間にか「悪者」になっていた。藤井先生が言う「カルト」という表現は強烈だが、デモで「CO2をゼロにしろ」と叫ぶ人々のエピソードを聞くと、言い過ぎでもない気がしてくる。総量規制と質の規制の違いという話は特に目から鱗だった。環境を守ることと、経済活動の総量を統制することは全く別の話なのだ。渡辺正先生との対談講座が作られてから3年経っても「全く古くない」という言葉が、この問題の根深さを物語っている。
国際政治学者。ハーバード大学大学院博士課程修了。日本のマスメディアでは決して報道されない、欧米政府が扱うレベルの政治・経済の動向、そして市民レベルの情報も踏まえて、文化、思想、宗教など多方面から分析し未来を的確に見抜くその予測能力は、内外の専門家から高く評価されている。
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